キャリアコンサルタント講習　eラーニング

職能給は、職務遂行能力の程度に基づいて決定される。

通常、職能資格制度と連動して運用される。

職能給は、日本で生まれた日本独特の賃金決定原理である。

厚生労働省では、毎年「能力開発基本調査」を実施しております。 この調査は、我が国の企業、事業所及び労働者の能力開発の実態を明らかにし、人材開発行政に資することを目的として実施しているものです。

能力開発基本調査｜厚生労働省 (mhlw.go.jp)

自営型テレワーカーとは、注文者から委託を受け、情報通信機器を活用して主として自宅又は自宅に準じた自ら選択した場所において、成果物の作成又は役務の提供を行う人をいいます（法人形態により行っている場合、他人を使用している場合などを除きます。）。自営型テレワーカーに仕事を注文する方や仲介事業を行う方は、自営型テレワーカーに仕事を注文する場合には、「自営型テレワークの適正な実施のためのガイドライン」を踏まえた対応が求められます。

上記ガイドラインのほか、自営型テレワークに関する情報は、「ホームワーカーズウェブ」まで

さまざまな雇用形態｜厚生労働省 (mhlw.go.jp)

労働者が職業生活を継続するために行う、職業に関する能力を自発的に開発し、向上させるための活動をいう（職業に関係ない趣味、娯楽、スポーツ健康増進等のためのものは含まない。）。

出典：（参考２）https://www.mhlw.go.jp/content/11801500/000633237.pdf

自己理解とは、これまでの経験を振り返り、客観的に自分を見つめなおしてみることです。

出典：「ジョブカード制度」

日常の業務に就きながら行われる教育訓練（ＯＪＴ）のうち、教育訓練に関する計画書を作成するなどして教育担当者、対象者、期間、内容などを具体的に定めて、段階的・継続的に実施する教育訓練をいう。例えば、教育訓練計画に基づき、ライン長などが教育訓練担当者として作業方法等について部下に指導することなど を含む。

出典：（参考２）https://www.mhlw.go.jp/content/11801500/000633237.pdf

業務委託（請負）契約を結んで働く人

正社員や、上の１～４にある派遣労働者、契約社員、パートタイム労働者、短時間正社員などは、「労働者」として、このホームページで紹介したような、労働法の保護を受けることができます。
一方、「業務委託」や「請負」といった形態で働く場合には、注文主から受けた仕事の完成に対して報酬が支払われるので、注文主の指揮命令を受けない「事業主」として扱われ、基本的には「労働者」としての保護を受けることはできません。
ただし、「業務委託」や「請負」といった契約をしていても、その働き方の実態から「労働者」であると判断されれば、労働法規の保護を受けることができます。

さまざまな雇用形態｜厚生労働省 (mhlw.go.jp)

労働基準法の定義

第11条 　

この法律で賃金とは、賃金、給料、手当、賞与その他名称の如何を問わず、労働の対償として使用者が労働者に支払うすべてのものをいう。

過重労働とは、時間外労働や休日出勤などが慢性的に重なり、身体的・精神的に大きな負荷のある状態。

厚生労働省「過重労働による健康障害を防ぐために」

https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_07041.html

防衛機制（defence mechanism）とは、フロイトの精神分析から生まれた考えで、本能的衝動である「エス」と道徳性や良心である「超自我」との間で、現実判断や統制をおこなっている「自我」が、自らを守るために備えているメカニズムのこと。

抑圧、昇華、置き換え、逃避、退行、反動形成、合理化、同一視、投影、隔離、否認、打ち消しなどがある。